【中部圏・近畿圏直下地震】大阪，京都を含む「近畿三角帯」は，M6.8以上の地震発生確率が40〜60%

地球 2026年10月29日有料記事

もし，高層ビルが乱立し，地下鉄や高速道路がはりめぐらされた大都市で今，地震がおきたら，いったいどうなるでしょうか。数百万人が暮らす，東京・大阪・名古屋などの大都市。これらの都市では，軟弱な地盤がゆれを増幅し，老朽化した建物の倒壊や液状化，さらに火災などによる災害が連鎖的に拡大し，甚大な被害がもたらされると考えられています。首都直下地震，中部圏・近畿圏直下地震では，何がおきるのか。建物被害やライフラインへの影響と対策，地震のメカニズムなどを最新科学とともに解説します。

Newton 2026年12月号

発売日：2026年10月26日

価格：1,350円（税込）

ページ数：144ページ

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※この記事は2026年12月号（10月26日発売）Newton Special「大都市直下地震」の記事の一部を抜粋したものです。

近畿地域には多くの活断層があります。とくに，北側は敦賀湾，西側は大阪湾，東側は伊勢湾の3点を結ぶ地域「近畿三角帯」は日本でもトップクラスの活断層密集地域です。1995 年に阪神・淡路大震災を引きおこした兵庫県南部地震は，近畿三角帯にある「六甲・淡路島断層帯」の活断層でおきました。